1. 充実を見せる離職した女性医師への復帰支援

充実を見せる離職した女性医師への復帰支援

医療の業界で力を入れるべき「女性医師の復帰支援」

医療現場での人手不足が叫ばれて久しい日本社会ですが、その状況は少しずつ改善してきています。
しかし、それでも医師不足の状態が完全に解消されたわけではありませんし、需給のバランスが取れるまでにはまだまだ時間を要するでしょう。

医療の業界では、この状態を早急に改善しようとあらゆる手段を試みていますが、特に力を入れるべきとされているのが、女性医師の現場への復帰促進です。

医療業界だけではありません。
女性の医師の復帰支援にはすでに国も乗り出しており、「女性医師等就労支援事業」が厚生労働省の管轄において展開されています。

その他にも、女性の医師のための支援センター事業や、病院内保育所事業も実施。
離職防止とともに復帰支援にも力を入れ、今まさに改善を試みているところなのです。



画像出典元:http://www.hokkaido.med.or.jp/josei-dr-shien/activity/entry/no043.htm

結婚・妊娠・出産を経験した女性医師の就業先を斡旋するサービス

就労支援事業に関してですが、これは各都道府県に窓口を設置し、相談を受け付けるというもの。
支援センター事業は、結婚や妊娠、出産を経験した女性の医師が無理なく働けるよう就業先を斡旋するサービス事業です。

また、病院内保育所事業はその名の通り、子供を育てながら医療の現場に復帰してもらおうと医療施設内に保育所を設置できるよう対策を講じるものです。

女性が出産や子育てのために現場を一時的に離れることは決して阻害してはなりません。
しかし、一時的ではなく永続的に離職するとなると、医師が不足している状態の日本社会にとっては、これも良くないこと。

ただ、子供ができたことで現場を離れる女性の多くは、もう一度働きたいという意思がありながら、大きな不安を抱えていることから現場復帰に踏み出せない現状があるようです。

再教育や研修システムの活発化

医療の現場には常に新しい情報が飛び込んできます。
新しい疾患、新しい治療法、新しい薬剤、新しい医療機器、新しい学説。
数ヶ月でも現場から離れてしまえば、復帰時に新たな知識や技術を膨大に獲得しなければならず、それができるかどうか不安な気持ちに支配されてしまうのです。

こうした状況を打開してもらうために国も上記で紹介したような事業を展開しているわけですが、民間でも積極的に再教育や研修システムを設け、女性医師の復職支援を行う動きが活発化してきています。

これは非常に良い傾向と言えるでしょう。
国でも民間でもこうした動きが活発になれば、妊娠・出産後に現場復帰する女性の医師も必ず増えるはず。

これから子育てを視野に入れている女性にとっても、大きな不安を持つことなく現場を離れることができるでしょう。

あるいは将来のために、子育てと両立できるような医療機関や地域に、今のうちから転職を検討してもいいのかもしれません。