若年認知症：社会との絆、再び 患者ら集いボランティア

「まだできることある」

働き盛りを襲う「若年認知症」。専門的な施策が皆無とされる中、離職を余儀なくされた患者が社会との絆（きずな）を取り戻すための社会参加支援センター「ジョイント」が１０月、東京都新宿区にオープンした。患者や家族の悲願だった試みがようやく動き出した。【磯崎由美】

■離職余儀なくされ

繁華街のビルの一室。午前１０時、「出勤」した利用者がタイムカードを押す。現在利用者は７人。公務員、弁護士、社長……。みんな第一線で働いてきた５０～６０代の男性だ。

ジョイントは患者の社会参加を進める厚生労働省の研究補助金事業で、ＮＰＯ法人・若年認知症サポートセンターが運営する。利用者は週３日通い、スケジュールをこなす。この日は午前中が工芸品作り、午後は近所の清掃ボランティア。

「定年になったら何をしようかなと思っていたのに、辞めてみると寂しいものです」。神奈川県の男性（５７）は２年前、病気のため公務員の職を失った。デイサービスで高齢者と鶴を折っていてもむなしかった。ここでは同年代どうしで昔の仕事の話もできる。

趣味はカメラ。みんなの提案で、撮りためた写真でカレンダーを作った。「私たちにもまだできることがあることを知ってほしい」。パソコンで作った販売広告を見て、スタッフがうなった。「さすが、完ぺき！」

■「企業に出向」目標

若年認知症は６５歳未満で発症する認知症の総称で、推計４万人。計算ができない、書類が書けない。職場で異変が表れ、退職に追い込まれる人が多い。

高齢者と違ってまだ子も小さい。大黒柱であるべき自分が負担をかけていることにいらだち、家族に当たっては自己嫌悪に陥る。所長の比留間ちづ子さん（東京女子医大病院作業療法士長）は「特に男性は職場が唯一の社会との接点。それを失うと閉じこもってうつ状態になり、病状が進む」と話す。

授産施設やデイサービスではない。利用者がここから企業に出向するのが目標だ。「新しい事を覚えるのは難しいけれど、培った能力は体に染みついている」と比留間さん。実際、清掃ボランティアも利用者が区役所と交渉し、実現した。

元テレビ局ディレクター（５６）は家にいた時に比べ、認知検査の結果が改善されている。取材で世界を巡った時の写真を見るうちに、色彩豊かな絵を描けるようにもなった。「絵はがきにして販売するつもりです」

■家族も介護楽に

一日の最後、「業務日誌」を書く。「お昼、何食べたっけ」「さばのみそ煮だよ」「人が食べてたものは覚えてるんだけどなあ」

午後３時過ぎ。家族が迎えに来た。妻たちも自分の時間ができて介護ストレスが減った。でも、夫婦二人で交通費が１日５０００円かかる人もいる。「もっと家の近くにあればいい」。みんなの願いだ。

認知症でも仕事や病状によっては可能なことがある。関係者はここでの成果をまとめ、本格的な若年認知症支援策につなげる方針だ。問い合わせは若年認知症サポートセンター（０３・５９１９・４１８６）へ。

◇カレンダー販売中

ジョイントは利用者が制作した０８年卓上写真カレンダーを販売中。「猫」「風景」の２種類で月めくり。送料込みで９００円。ガラス額付き１１００円。住所、氏名、電話番号、種類、額の有無、セット数を記入しファクスでジョイント事務局（０３・３３４１・７１４４）へ。

毎日新聞