有料老人ホームの選び方／２ 「優先順位」決め見学を

◇「公表情報」じっくり確認

有料老人ホームの情報公表は、介護付きに限ると、昨年の介護保険法改正で大きく進んだ。しかし、詳細情報はインターネットだけの公表で、内容は二十数ページに及ぶものが多いが、他ホームとの比較がしにくく、初めて見た人には分かりにくい。こうした情報を見学や体験入居でいかに深めるかがホーム選びのカギになる。【有田浩子】

東京都は７月、「あんしん　なっとく　有料老人ホームの選び方」という小冊子を作成した。市区町村の高齢者窓口で無料でもらえるが、冊子をめくると情報入手先の欄に、「重説」「公表」などと記されている。

「重説」は重要事項説明書の略称で、事業主体、施設概要などが書かれている。各ホームが作成し、内容は都道府県がネットで公表しているものと重なるが、昨年の老人福祉法改正で文書で手渡すことが義務付けられた。契約に至るまで最も重要な情報書類で、パンフレットと併せ見学会までに入手したい。

「公表」情報は調査員が調べ掲載するまで時間を要し、最新情報でないことがあるが、大きく五つに分かれる。

その３番目は「介護サービス従事者」に関する事項。職員の体制は介護付きの場合、要介護者３人に対して介護・看護職員は１人が最低基準で、２・０、１・５など数が小さくなるほど手厚い。

ただ、介護の質はこの数字だけでは即断できない。その際に「職員の前年度１年間の採用数・退職数」がポイントになる。高齢者住宅情報センター（東京都中央区）の山田礼子室長は「半数以上入れ替わっているようなら、見学の際に尋ねてみて」とアドバイスする。

夜間の介護・看護体制もチェック項目の一つ。入所者の要介護度や規模が同程度のホームと比べてみたほうがいい。

４番目の「介護サービス内容」の項目には、協力医療機関が記載されている。ただ、隣接していても土、日は医師がいないこともある。山田室長は「緊急時にどういう対応になるのか、協力病院だけでなく近隣にどんな医療機関があるのか、チェックしておいたほうがいい」と話す。

この項目では、身体の状態が変わった場合の住み替えや契約解除などの条件も記されている。特に、認知症や重度の要介護状態になった場合も住み続けられるのか確認の必要がある。

この他、入居率なども判断のポイントになる。「７０～８０％が目安」（山田室長）という。また、入居一時金などの費用については、５番目の項目に書かれている。

介護情報誌「ベターケア」編集長の野田真智子さんは「入居するときに何を目標とするのか、なぜ有料ホームを選ぶのか、理由をはっきりさせておく必要がある。ただ最初から固められるわけではないので、ホーム見学をいくつかしていくなかで優先順位をつけていってほしい」と話す。＝次回は１０日に掲載

◇五感をフルに使って

有料老人ホームを選ぶときはホームの職員の説明をうのみにせず、五感をフルに使うことが求められる。

見学会に行ったら、まず、手すりの位置、トイレ・浴室のプライバシー配慮などはもちろん、ホームのにおい、使っている食器、飾ってある花を見回してみる。見学会を予約する際に、食事も予約できるのか聞いてみるといい。職員や入居者の表情も重要だ。

体験入居では、複数の入居者から声を聞いたり、夜間の職員の対応も見てみる。趣味などの活動、家族や友人が訪れやすいか、地域に開かれているかなど、実際に自分が生活することを想像してチェックしたい。

有料ホームを展開する生活科学運営の八木真寿美広報部次長は「『どう暮らしたいか』という言葉にできない思いをくみ取ってくれる、紹介センターの相談員など第三者の知恵を上手に活用することも必要」と語る。

毎日新聞