介護への備え

改良目的　明確に

介護や医療が必要になった場合に、暮らしやすさを保障するのが住宅の改造や補助器具だ。最期まで自宅で過ごしたいという願いをかなえる取り組みを紹介しよう。（阿部文彦、写真も）

１階での生活

東京都台東区で工場兼住宅に住む川島和三郎さん（８９）と、とりさん（８６）の夫婦が、自宅の改造を決意したのは２００４年のことだった。

きっかけは、とりさんの入院。工場のある１階の生活空間は、わずか４畳ほどの食堂兼台所のみ。２階の寝室へは急傾斜の階段を上らなければならないのに、浴室やトイレは１階にしかない。結局、退院後はしばらく、１階の狭い廊下に布団を敷いて養生した。

夫婦ともに高齢だけに、体が弱った時の備えの必要性を痛感。「１階で生活できる住まいにしたい」と、千葉県市川市の「大竹建築事務所」主宰の大竹司人（もりひと）さんに改造を依頼した。

大竹さんが方針としたのが、暮らしやすい間取りとバリアフリー対策。工場を一部つぶし、広々とした中廊下の周囲に、玄関、寝室、台所兼居間、浴室、広めのトイレを配置した。「廊下の幅は１メートル７５と広いので、将来、車いすの生活になっても、方向転換や介護が楽に出来る」と説明する。

基礎部分の打ち直しや耐震補強などを含め、費用は約１６００万円。一部、残された工場部分には、和三郎さんの趣味の編み物機も置かれる。「こんな居心地の良い家になるとは思いもしなかった」と夫婦は笑顔を交わす。

２基のリフト

６０歳で筋委縮性側索硬化症（ＡＬＳ）を発症した安井重行さん（６９）の生活を支えるのは、ベッド脇と浴室に設置された２基の移動用リフトだ。

症状が進行し、首から下を動かすことはできない。浴室のリフトは週５回訪れるヘルパーなどが入浴サービスなどの際に、ベッド脇のリフトは妻の恵美さん（６７）も、車いすへの乗り移りなどの介助に使う。

東京都江東区にある自宅は高層マンションの２４階。車いすに移ると、東京の湾岸地帯を一望できる。「妻はもちろん、ヘルパーさんも、補助器具なしでは介護の負担が重い。リフトのおかげで、気持ちよく風呂に入ることも出来る」と満足そうだ。

リフトは介護保険によるレンタルで、自己負担分として毎月５３００円がかかる。設置を支援した健和会補助器具センター（東京都足立区）の安川由紀子・福祉用具プランナーは、「大規模な改造が難しい集合住宅でも、補助器具を利用すれば生活の質を上げることができる」と指摘する。

居住空間、効果的に

６０歳以上を対象にした内閣府の「高齢者の住宅と生活環境に関する意識調査結果（２００５年度）」によると、体が弱った場合、２４・９％が「現在の住宅を改造して住みやすくする」と答えた。一方で、介護保険を利用する場合、計画を立てるケアマネジャーに対する専門家の支援が不十分なため、効果が薄い改造が行われるケースも少なくない。

国立保健医療科学院の鈴木晃健康住宅室長は、「どのように暮らしたいのかを明確にした上で、ケアされる人と介護者が、自分たちの時間を有意義に使えるような居住空間を整えるべきだ」と話している。

読売新聞